2024年9月23日の日本経済新聞によると 認知症の診断までに平均16.2カ月を要することが、太陽生命保険の調査で明らかになりました。

この調査は9月21日の「世界アルツハイマーデー」に合わせて行われ、過去5年以内に認知症と診断された家族と同居した経験のある30～70代の男女1,000人が対象です。

認知症の初期症状として「物忘れ」が最も多く挙げられ、医療機関を受診させるまでには平均11.6カ月かかることも判明しました。 認知症の兆候は3～5年前から見られることが多く、軽度認知障害（MCI）の段階で適切な対応を行うことで、正常な認知機能に回復する可能性もあるとしています。

 

この記事を通じて、認知症の早期診断と対応の重要性が改めて浮き彫りになったと感じます。特に、認知症の初期兆候に気づいてから医療機関で診断を受けるまでに平均16カ月もかかるという事実は、家族や医療機関双方にとって大きな課題です。どの病院に相談すべきか分からないことや本人の抵抗感が、受診の遅れに繋がっているのでしょう。認知症は早期発見・早期治療が鍵となる疾患であり、軽度認知障害の段階で適切に対応することで症状の進行を防ぐ可能性があると考えられます。今後、家族や社会全体が認知症に対する理解を深め、受診を促すためのサポート体制を強化することが求められるでしょう。

 

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※参照：2024年9月23日　毎日新聞